お風呂をバリアフリーにするべき理由とは？バリアフリーにするべき7つのリフォーム箇所も紹介

バリアフリーリフォームは、老後を快適に自宅で過ごすために必要な工事です。なかでも、お風呂をバリアフリーにすることは老後に快適な生活を過ごす上で非常に重要です。

この記事ではお風呂をバリアフリーにするべき理由や、リフォームに使えるかもしれない補助金について解説しています。お風呂のリフォームを検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

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お風呂のバリアフリーのリフォームが重要視される理由

お風呂をバリアフリーにするのはなぜ重要なのでしょうか。それには、以下の３つの理由が考えられます。

①介護される側に安心感を与えられる
②介護者の負担を軽減させる
③不自由のない快適な空間を作れる

介護される側に安心感を与えられる

入浴の際、介護される側も自分で体を支えたり、動かしたりする必要があります。手すりのない浴室では、浴槽をまたぐときに転倒したり、濡れている床で滑ってしまったりするかもしれません。

また、大きくて深い浴槽では、体がお湯に沈んでしまう恐れがあります。バリアフリーにすることで、介護される側も安心して入浴することができるようになります。

介護者の負担を軽減させる

入浴介助は非常に負担の大きな作業です。バリアフリーにリフォームすることで、介助に必要な設備やスペースが整い、介護者も動きやすくサポートが楽になります。バリアフリー化で身体的な負担が軽減されると介護の質も上がるでしょう。

不自由のない快適な空間を作れる

バリアフリー化した浴室は、快適で疲れが取れやすくなり、リフレッシュできるでしょう。快適な温度で安心に入浴できる環境はリラックスできます。

お風呂のバリアフリーするべき7つのリフォーム箇所

それでは具体的に、浴室内のどこをバリアフリー化すると良いのでしょうか。ここではおすすめの7つのリフォーム箇所を紹介します。

①手すりを各場所に設置する
②段差を調整する
③浴室暖房機を導入する
④滑りにくい床材に変更する
⑤浴槽がまたぎやすい高さや深さに変更する
⑥浴室発信機を設置する
⑦二重窓を取り付ける

手すりを各場所に設置する

手すりを設置すると、移動するときや立ったり座ったりするときに体を支えてくれるので、安心して入浴できます。 浴槽の出入り口だけでなく、浴室の出入り口近辺や、シャワーの近くにも手すりがあると、転倒リスクを軽減できるでしょう。

利用する人の身長や動作で設置に適した高さや位置が異なります。設置前にきちんと確認することが大切です。

段差を調整する

脱衣所と浴室の段差は2cm以下が理想的だといわれています。昔ながらの浴室は4cm以上の段差があることが多いです。段差がゼロだと、水が脱衣所に流れてしまう恐れがあります。

段差ゼロを希望する際には、排水に工夫が必要です。業者に相談してみてください。

浴室暖房機を導入する

冬の浴室や脱衣所の寒さがヒートショックの原因となることは良く知られています。浴室暖房機を設置して、入浴前に浴室を暖めておきましょう。

最近は脱衣所専用のヒーターも販売されています。消し忘れ防止機能や、人感センサーがついたものなど、ひとり暮らしの高齢者でも安心に利用できるものもあるので、ぜひ試してみてください。

滑りにくい床材に変更する

在来工法のタイル貼りの浴室などは、床が滑りやすくなっています。最近の床材は水はけが良く、滑りにくい加工がされています。転倒時の衝撃を軽減するやわらかいクッション性の高い素材を使用すると、さらに安心できるでしょう。

浴槽がまたぎやすい高さや深さに変更する

高さのある浴槽だと、手すりがあってもバランスを崩すと転倒するおそれがあります。通常浴槽の高さは、30～40cmだと負担が少ないといわれています。

浴室の3分の1程度が床に埋め込まれた半埋め込み式や、浴槽内に腰掛けるスペースがある浴槽を選ぶと安心です。

浴室発信機を設置する

浴室内に緊急呼び出しボタンを設置すると、万が一のときにすぐに対応することができます。紐を引くタイプやボタンを押すタイプなど、使いやすいものを選ぶといざというときに使えないといったトラブルを回避できるでしょう。

近年では配線工事が不要な設置の簡単なタイプを販売されています。手軽に導入できるのでおすすめです。

二重窓を取り付ける

二重窓を設置すると、浴室内の暖気を逃げにくくしながら、冷たい外気の侵入を防ぐことができます。冬の暖房の約6割が窓から逃げているといわれます。

二重窓を取り付けたり、断熱ガラスに交換したりするなど、浴室を温かく保つ工夫をすることでヒートショックを防ぐことができるでしょう。

お風呂のバリアフリーのリフォームの費用相場

浴室をバリアリフリーにするためのリフォームの価格は下記の相場になっています。

リフォーム内容	相場
手すりの取付	0.5万～6万
段差の調整	2万～28万
浴室暖房の設置	9万～25万
床材の交換	4万～20万
浴槽の交換	10万～55万
緊急呼び出しボタンの設置	0.2万～5万
二重窓の設置	4万～30万

お風呂をバリアフリーにリフォームするべきタイミング

お風呂のバリアフリー化を検討するべきタイミングはどのようなときでしょうか。バリアフリーするべき3つのタイミングを解説します。

家族が介護が必要になったとき

入浴介助のときにはかなりの力が必要になり、介護者にかかる負担が大きいです。狭い浴室や高い浴槽などでは介護者も怪我のリスクが伴います。

家族構成が変化したとき

子どもが巣立ち、夫婦2人になるタイミングで老後を見据えリフォームを考えるのも良いでしょう。

家が老朽化したとき

水回りのリフォーム時期の目安は15～20年程度といわれています。経年劣化により配管の老朽化や、浴槽の劣化などが目立つようになります。

お風呂のバリアフリーのリフォームで利用できる補助金制度

お風呂をバリアフリーにする際に、補助金制度を利用できる場合があります。お得にリフォームできる可能性があるので、条件に該当するか、リフォームを行う前に調べておきましょう。こ

こでは、お風呂のバリアフリー化工事で利用できる補助金制度として以下の3つを紹介します。

・国の補助金
・介護保険の補助金
・長期優良住宅化リフォーム推進事業

国の補助金

長期優良住宅化リフォーム推進事業は省エネやバリアフリーなど住宅の性能を高めるリフォームが対象になります。工事費用の1/3、1戸あたり最大100万円までを補助しています。

事業名	対象となるリフォーム	補助金額
長期優良住宅化リフォーム推進事業	住宅性能向上のリフォーム（耐震性・省エネ・耐久性） ①ユニットバスへの取り替え ②高断熱浴槽の設置 ③内窓や手すりの設置 ④高効率給湯器への取り替え ⑤節水トイレへの取り替えなど	補助対象工事費用の1/3（上限100万円）
子育てエコホーム支援事業	<必須工事>いずれか必要 ①高断熱浴槽の設置 ②節湯水栓の設置 ③高効率給湯器の設置 <任意工事> ④浴室乾燥機の設置 ⑤浴室や脱衣室の手すりの設置 ⑥浴室や脱衣所の段差の解消	原則一戸あたり60万円 <子育て世帯または若者夫婦世帯> ・既存住宅を購入した場合60万円・長期優良住宅認定を受ける場合45万円・上記以外30万円 <一般世帯> ・長期優良住宅認定を受ける場合30万円・上記以外20万円

引用元：国土交通省

自治体の補助金

自治体によっては、住宅のバリアフリー化を対象に補助金交付制度を用意しています。年度やその都市の予算により、補助金額も10万～100万円と異なります。 リフォーム前に自治体のウェブサイトを確認したり、役所の窓口で相談すると制度の利用可否がわかります。

介護保険の補助金

お風呂のバリアフリー化には、介護保険の補助金申請も可能です。国や自治体への申請よりも手軽にできるので、必ず確認してみましょう。

	対象となるリフォーム	補助金額
介護保険	バリアフリーリフォーム ①手すりの取付 ②段差の解消 ③滑り防止などのための床材変更 ④引き戸などへの扉の取り替え ⑤洋式便器などへの便器の取り替え ⑥上記の各工事に付帯して必要となる工事	対象工事費用（上限20万円）の7～9割最高18万円

お風呂のバリアフリーのリフォーム時に注意すべきこと

お風呂をバリアフリーにするリフォームをする前に気をつける3つのポイントがあります。事前に確認しておく必要があるので注意しましょう。

施工期間はお風呂が使えない

お風呂のリフォーム期間中は自宅の浴室を使用できません。工事の内容により、リフォームの工期は異なりますが、2～3日はお風呂を使えない可能性があります。近所の銭湯の場所や知り合いのお風呂を借りられるかどうかなどを確認しておくと安心です。

マンションの場合規約によって工事内容が制限されることもある

マンションは管理組合ごとに規約があります。勝手に浴室をバリアフリー化することはできません。マンションの場合は、工事を依頼する前に管理組合へ工事届けを提出して、承認をもらう必要があります。

工事内容が制限される可能性がある

ユニットバスは工場でつくられた既製品を組み立ててつくったもので、浴槽の大きさや形を自由に設計することはできません。穴をあける位置なども指定された場所にしか開けられないので、工事の内容が制限されることがあります。

まとめ

お風呂をリフォームしてバリアフリー化すると、介護者も介護を受ける側も心身共に負担が軽減されます。浴室まるごとリフォームしなくても、手すりをつける、ブザーを設置するなど、1つでも導入することで楽になることでしょう。

費用が心配になりますが、上手に補助制度などを活用することで金銭面の負担も減らすことができます。リフォームをする前にリフォーム業者や自治体に確認することをおすすめします。

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